Webで口座開設※1
アプリで口座開設
口座開設※1
TOP
はじめての方へ
機能・サービス
キャンペーン
投資ガイド
サポート
かんたん資産運用
dアカウント連携※1
dカード積立
すでに他社口座をお持ちの方へ
閉じる
マネックス証券に問い合わせ※1
よくあるご質問
dカード積立で将来のための資産形成 クレカ積立をdカードとマネックス証券で 記事を読む
NISAの口座は複数開設できる? 金融機関変更の方法とポイント 記事を読む
dポイントで投資ができるサービスをご紹介!メリットやはじめ方、運用方法について 記事を読む
新NISA×クレカ積立で資産形成がはかどる!メリットや仕組み、はじめる注意点を徹底解説 記事を読む
金融商品仲介業者であるNTTドコモと所属金融商品取引業者であるマネックス証券株式会社との間には資本関係および人的関係があります。(マネックス証券株式会社はNTTドコモグループです。)マネックス証券株式会社の収益はNTTドコモグループ全体の利益となるため、NTTドコモとお客さまの利益が相反する可能性があります。
マネックス証券の口座開設・維持費は無料です。口座開設にあたっては、「契約締結前交付書面」で内容をよくご確認ください。
NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。
マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、マネックス証券サイトにてご確認ください。2024年からのNISAにかかるご留意事項
投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じるおそれがあります。外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。
投資信託ご購入の際の申込み手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.50%を乗じた額の信託財産留保額がかかるほか、公社債投信については、換金時に取得時期に応じ1万口につき最大100円(税込:110円)の換金手数料がかかります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込み金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。IFAコースをご利用のお客さまについて、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込み金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込み手数料がかかります。詳しくはマネックス証券サイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。
投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。投資信託の収益分配金に関するご説明通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明お取引の際は、マネックス証券サイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。
株式会社NTTドコモ 登録番号 関東財務局長(金仲)第 844 号
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第 165 号加入協会:日本証券業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人日本暗号資産等取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第 2796 号加入協会:一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人投資信託協会
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第 2251 号加入協会:日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会
当社の定める金融商品仲介業者としての勧誘方針に基づき、適正な投資勧誘を行います。
©NTT DOCOMO, INC. All Rights Reserved.