こんな方におすすめ
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NISAが気になるけど、
どうやってはじめたらいいの? -
資金が限られているけど、
投資ははじめられるの? -
申込み方法がわからない、
手続きがむずかしそう
おすすめする理由
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1
最短3分で
口座開設※申込完了!マイナンバーカードでかんたんに本人確認が可能です。
- マネックス証券の口座になります。
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2
セットを選ぶだけ!
かんたん銘柄選び投資目的に合わせて、あらかじめ用意された3つのセットの中から選ぶことができます。
- セットとはリスク目標(ビギナー・スタンダード・アクティブ)別に投資信託3銘柄の組み合わせをご提案し、まとめて投信積立を申込みいただける機能です。
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3
dカード・d払いでの
積立でdポイントがたまる! dカード・d払いのどちらも投資信託積立の決済にご利用になれます。
もちろんdポイントもたまります。 -
4
d払いアプリで
手続き完結!口座開設から資産運用まで、d払いアプリでかんたんにご利用になれます。
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5
100円から積立可能で
はじめやすいd払い残高で、毎月100円から投資信託の個別銘柄を積立できます。
- セット(ビギナー・スタンダード・アクティブ)は1,000円から積立可能です。
- dカードは1,000円から積立可能です。
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6
NTTドコモグループの
マネックス証券マネックス証券はNTTドコモグループに属する証券会社です。信頼の実績と充実した商品・サービスを提供しています。
d払いアプリでかんたん!
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資産運用の状況が
一目でわかる!d払いアプリ内のかんたん資産運用アイコンから資産運用状況の確認が可能です。
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迷わず商品選択できる
ようにサポート!投資目的に合わせて、あらかじめ用意された3つのセットの中から選ぶことができます。
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かんたん操作で
申込み!決済はdカード・d払いをご利用になれます。もちろんdポイントもたまります。
お悩み解決Q&A
かんたん資産運用のこと
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Q
マネックス証券とは?
NTTドコモグループのオンライン証券会社です。
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Q
無料で使えますか?
かんたん資産運用で開設するマネックス証券の口座開設・維持費は無料です。
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Q
マネックス証券アプリとの違いはなんですか?
提供機能・サービスが異なります。かんたん資産運用では取扱い口座や商品、決済方法などが異なります。
- d払いの決済方法は、d払い残高(金融機関登録必要)のみご利用になれます。
- dアカウント連携を行うことで、dポイント1ポイントを投資信託の買付代金1円としてご利用いただけるようになります。
手続きのこと
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Q
現在NISA口座をほかの金融機関で開設済みですが、マネックス証券に変更できますか?
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Q
投資信託の積立を停止できますか?
アプリから、いつでもかんたんにお手続きいただけます。解除後は、それ以降の積立は停止され、新たな投資信託の購入は行われません。 dカードのクレカ積立の場合、毎月8日(8日が非営業日の場合は前営業日)の翌営業日の朝7時頃までに取消した場合は、翌月の買付から停止となります。d払い積立の場合、お客さまが設定した積立買付日当日の朝5時頃までに取消した場合は、当月の買付日から停止となります。
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Q
マイナンバーカードがない場合は?
「マイナンバー通知カードと運転免許証」での本人確認が可能です。
投資のこと
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Q
NISAとは?
少額投資非課税制度のことです。
金融機関でNISA口座を開設して株式や投資信託などを購入すると、売買益や配当金などが非課税となる制度です。 -
Q
NISAの対象となるのはどのような金融商品ですか?
つみたて投資枠は、長期の積立・分散投資に適した一定の条件を満たした投資信託のみが対象です。一方で成長投資枠は、上場株式・投資信託・上場投資信託(ETF)・不動産投資信託(REIT)なども対象になっています。
かんたん資産運用では、つみたて投資枠のみご利用になれます。成長投資枠で投資をしたい場合はマネックス証券のNISA口座でご利用いただけます。 -
Q
投資信託とは?
運用の専門家に投資先や運用方法を委託する投資手法です。
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Q
NISAのつみたて投資枠と成長投資枠の違いとは?
つみたて投資枠は、年間120万円までの投資が非課税で、長期間にわたり指定された投資信託に投資できる制度です。一方、成長投資枠は、年間240万円までの投資が可能で、株やETFなどさまざまなタイプの投資商品に投資できます。自分の目的に合わせて、選択または併用することが可能です。
- マネックス証券のサイトに遷移
口座開設の手続き
申込完了まで最短3分
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STEP
1お客さま情報の登録
氏名・住所などお客さまの情報を入力いただきます。 -
STEP2
投資情報の登録
表示された選択肢の中から、かんたんに選んでいただけます。 -
STEP3
本人確認
マイナンバーカードをスキャンすることで、本人確認が可能です。
お申込み時にご準備いただきたいこと
- 1.d払いアプリをダウンロード
- 2.マイナンバーカードまたはマイナンバー通知カードと運転免許証
キャンペーン開催中!

- 【ドコモ主催】マネックス証券口座とdアカウント連携し対象の店舗で期間中、d払いでお買物をするとdポイント20%還元キャンペーン(ポイント進呈上限:2,000pt)
- 【マネックス証券主催】新規口座開設&NISAデビュープログラム dポイント 最大2,000ptプレゼント!
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条件
1キャンペーンにエントリーの上、マネックス証券の証券総合取引口座ではじめてdアカウント連携を完了
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条件
2マネックス証券の証券総合取引口座と連携しているdアカウントで、キャンペーン期間中にd払いでのお買物
- d払いのお支払い方法は電話料金合算払い、d払い残高からのお支払い、dカード支払い、dポイント充当分のいずれか
個人情報の提供について(必読)
キャンペーン/プログラム詳細・注意事項(必読)
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特典
1新規口座開設完了&dアカウント連携で1,000ptプレゼント!
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特典
2NISA口座開設完了で1,000ptプレゼント!
キャンペーン/プログラム詳細・注意事項
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ご利用に関する注意事項
- 口座開設・お取引に関する重要事項
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マネックス証券の口座開設・維持費は無料です。口座開設にあたっては、「契約締結前交付書面」で内容をよくご確認ください。
- NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項
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- <口座開設および金融機関変更に関して>
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NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。
- <お取引に関して>
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- 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
- 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
- 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
- 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
- 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
- NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
- NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
- マネックス証券が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
- 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。
- <その他>
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マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、マネックス証券サイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項
- 投資信託取引に関する重要事項
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- <リスク>
- 投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。
- <手数料・費用等>
- 投資信託ご購入の際の申込み手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込み金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客さまについて、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込み金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込み手数料がかかります。詳しくはマネックス証券サイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。
- <その他>
- 投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、マネックス証券サイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。
- 金融商品仲介のお取引にあたってのご注意事項
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- 【マネックス証券に係る金融商品仲介業務についてのご注意事項】
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- 株式会社NTTドコモ(以下、「NTTドコモ」)は、金融商品仲介業として、マネックス証券の証券口座開設申込みに関するご案内およびマネックス証券の取扱う各種金融商品とそのお取引に関するご案内を行います。
- 口座開設手続きおよび口座開設後のお取引は、お客さまがマネックス証券と直接行っていただくことになります。
- NTTドコモが金融商品仲介業としてご案内する各種商品等やサービスは、マネックス証券が提供するものであり、NTTドコモが提供するものではありません。
- NTTドコモは、お客さまとマネックス証券とのお取引について責任を負いません。マネックス証券が取扱う商品に関するご質問は、マネックス証券のサイトをご覧いただくか、「マネックス証券コールセンター」までお問合わせください。
- 【金融商品仲介業務についてのご注意事項】
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- NTTドコモは、マネックス証券株式会社、株式会社お金のデザイン、SMBC日興証券株式会社を所属金融商品取引業者として金融商品仲介業務を行っています。金融商品仲介業務の実施にあたっては、お客さまの取引相手となる所属金融商品取引業者の商号または名称を明示いたします。
- 各所属金融商品取引業者により、お取引方法・取扱商品・サービス・手数料等が異なります。
- 金融商品仲介業務における金融商品等は、預金ではなく預金保険制度の対象ではありません。また、NTTドコモが元本を保証する商品ではありません。
- NTTドコモはいかなる名目によるかを問わず、その行う金融商品仲介業務に関して、所属金融商品取引業者の代理権は有しておらず、お客さまから金銭または有価証券の預託を受けることはありません。
- 金融商品仲介業務における金融商品等は、金利・為替・株式相場等の変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化等により価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。
- お取引に際しては、手数料等がかかる場合があります。
手数料等は商品・銘柄・取引金額・取引方法等により異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。 - 各金融商品等のリスクおよび手数料等の情報の詳細および最良執行方針については、各所属金融商品取引業者ホームページ等にてご確認ください。
- 各金融商品等のお取引に際しては、各所属金融商品取引業者より交付される契約締結前交付書面、目論見書または約款等の内容を必ずご確認のうえ、投資判断はご自身でされるようお願い申し上げます。
- 【金融商品仲介業者】
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株式会社NTTドコモ 登録番号 関東財務局長(金仲)第 844 号
- 【所属金融商品取引業者】
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- マネックス証券株式会社
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金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第 165 号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人日本暗号資産等取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
- 株式会社お金のデザイン
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金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第 2796 号
加入協会:一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人投資信託協会 - SMBC日興証券株式会社
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金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第 2251 号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会
- 勧誘方針
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当社の定める金融商品仲介業者としての勧誘方針に基づき、適正な投資勧誘を行います。